〜2021年、ポストコロナを見据えたハイブリッドセールス時代の“営業DXツール“のススメ〜
68%が「（DXを）理解していない」と回答、デジタルツールに対する不満トップは「業務量・業務負担が増えた」
レッドフォックス株式会社（本社：東京都千代田区、以下レッドフォックス）は、フィールドワーカーの業務負担を軽減するビジネスアプリ「cyzen」を提供しています。
今回は、2021年以降の「ポストコロナ時代」を見据え、企業のDX化における認識に関して全国の20〜60代の男女計546名の有職者を対象にアンケート調査を実施致しました。
勤め先でのDX化「進んでいない」が全体の８割を占める結果に
勤め先において、DX(デジタルトランスフォーメーション）は進んでいるかを質問したところ全体の40%が「いいえ」と回答。さらに「わからない」と答えた方が36.6％で、「いいえ」と「わからない」の回答を合わせると、全体の約８割が勤め先でのDX化について進んでいるとは言えないと感じています。
そもそもDXって？「理解している」は全体のわずか10.8%
DX（デジタルトランスフォーメーション）に対する理解度に関して質問したところ、「理解している」という回答は全体のわずか10.8%で、「やや理解している(20.7%）」とあわせても約3割に留まっています。また、「理解していない（37.4%）」と回答したのは190人と、全体の中で占める割合が一番高く、「あまり理解していない(18.9%)」、「理解していない(37.4%)」が半数以上を占める結果になりました。
デジタルツール利用率は９割超えもユーザーの不満は「業務量・業務負担が増えた」
勤め先で「DXを推進するにあたり、新たな取り組みが始まった」と回答した方に対して、業務効率向上を目的としたデジタルツールを使用しているかを質問したところ、91.5%が「はい」と回答。2020年新型コロナウィルス拡大によるリモートワークの普及も、業務管理ツールの需要を高めた要因の１つといえそうです。
業務管理向上を目的として導入されたデジタルツールも、実際の現場では不満要素になっている様子がうかがえます。使用しているデジタルツールに関しての課題、不満について質問したところ、「業務量・業務負担が増えた」がトップ回答で、全体の約４割を占める結果になりました。また、「デジタルツールを全員が使いこなせていない（34.9%)」、「データの入力が進まない(32.6%)」、「業務がさらに頻雑になった(31.4%)」、「残業が増えた(31.4%)」という声も目立ちます。
営業現場など、レポーティング作業が必要になる職種はもちろん、業種問わず業務効率向上を目的として導入されているデジタルツールが、実際の現場では大きな負担になっている様子がうかがえます。
レッドフォックスが提供する企業のDXをサポートする「cyzen」は、このようなユーザーの不満を解決するビジネスアプリです。営業担当者などのビジネスパーソンが、リモートワークや、モバイルワーク時に web面談や電話面談時のログを簡単に残す仕組みを構築することによって、活動を見える化するソリューションを開発、サービス提供をしています。
アフターコロナに求められる営業組織〜オンラインとオフラインを融合させた「ハイブリッドセールス」時代へ〜
新型コロナウィルス感染拡大の影響で非対面のニーズが高まり、オンラインツールが急速に普及しました。これらを有効活用した業務は、アフターコロナ時代でも引き続き取り入れられていくと考えられます。
しかしながら、業種や業務内容によっては、対面での営業活動の必要性も依然として存在しているのも事実です。アフターコロナの営業DXは、オンラインとオフラインを融合させた「ハイブリッドセールス」時代に突入すると考えられます。
世界初のSWA 「cyzen」
ハイブリッドセールス時代、企業のDX化の実現へ
レッドフォックス が提供するビジネスアプリ「cyzen」は、ハイブリッドセールスを実現させるための機能開発を行っており、今後様々な新機能をリリース予定です。オンライン、オフライン問わず業務を自動で見える化し、生産性の向上に繋がる新しい働き方をご提案いたします。
「cyzen」は、業務の生産性向上を目的とし、効率的で多様な働き方を加速させる世界初のSWA（Smart Work Accelerator）というコンセプトで設計されています。現場業務を効率化するための使いやすい機能を充実させており、最短1日で導入可能でエンジニアは不要です。ユーザーは直感的なスマホアプリのUI/UXで正確な報告を完了することが可能です。正確なデータを基にして、細かな業務の改善から重要な経営の判断までを爆速で続けられるのが、cyzenの最大の特徴です。
2020年12月現在、累計導入実績は1,300社以上で、従業員数1万人以上の大企業から100人程度の中小企業まで幅広く導入され、業務効率化・労働生産性の向上に貢献しています。
=================================================================
企業のDX関する意識調査 調査概要
■調査期間：2020年11月19日～26日
■調査対象：546名（全国の20～60代、有職者の男女）
■調査方法：インターネット調査
＊本資料の内容を転載引用する場合は「レッドフォックス株式会社調べ」と明記してください。
=================================================================
